結論：身体状態や住環境が変化しやすい場合はレンタル、長期間同じ用具を使い続ける見込みが高い場合は購入が候補です。ただし、介護保険では用具ごとに貸与・販売の扱いが異なります。
| 比較 | レンタル | 購入 |
|---|---|---|
| 向く状況 | 状態や環境が変化しやすい | 長期に同じ用具を使う |
| 調整 | 交換・変更しやすい | 買い替えが必要 |
| 衛生 | 事業者による消毒・管理 | 本人専用品として管理 |
| 費用 | 毎月の自己負担 | 購入時にまとまった負担 |
介護保険の選択制
2024年4月から、固定用スロープ、歩行器（歩行車を除く）、単点杖（松葉づえを除く）、多点杖の一部について、貸与と販売の選択制が導入されました。ケアマネジャーや福祉用具専門相談員から情報提供を受け、身体状況や使用期間を踏まえて選びます。
レンタルが向くケース
- 退院直後で機能変化が予測される
- 住環境に合うか試したい
- 車いすやベッドの細かな調整が必要
- 短期間のみ使用する可能性がある
購入が向くケース
- 排泄・入浴など衛生面から個人所有が望ましい
- 長期間同じ用具を使う見込みが高い
- 選択制対象用具で購入の方が総費用を抑えられる
- 持ち運びや日常管理を自分で行える
作業療法士の視点
用具は『使えるか』だけでなく、『実際の生活で毎日使い続けられるか』を評価します。本人の理解、操作、疲労、家族の介助、収納場所、移動経路、趣味や役割への影響まで確認します。
参考資料
注意点
この記事は2026年7月24日時点の一般的な制度情報を整理したものです。保険商品の給付条件、保険料、制度の適用可否は契約内容・加入制度・年齢・所得・自治体などによって異なります。契約前や申請前には、保険会社、加入する健康保険、年金事務所、市区町村、勤務先の担当部署などへ最新情報をご確認ください。